院長からのメッセージ

交通事故による怪我は、後遺症を残さないためにもできるだけ早くから適切な診察や治療を受け、早期回復を目指すことが大切です。

交通事故に突然遭われ、心身ともに大変お疲れのことと存じます。
交通事故は予期せず遭遇するため、被害に遭われた方々の多くは、事故の発生から治療までの流れや必要な手続き、治療にかかる費用に関してなど、ご不明な点も多いかと思います。
また交通事故発生直後は、興奮状態で症状に気付かず、時間の経過とともに徐々にさまざまな症状が現れることも多いです。
そのため、事故から数日後や数週間後に痛みやしびれなどといった症状が現れ、その後も症状が長く残ることがあります。
久が原整形外科では、交通事故に遭われた方々が後遺症を残さず、日々の生活を過ごしていただくために全力でサポートします。
何か不安なことがありましたら、当院のホームページをご覧いただき、お気軽にご来院ください。

久が原整形外科 院長:佐藤 淳

交通事故直後にこんなお悩みはございませんか?

このような場合はお気軽にご相談ください
  • 交通事故に遭ってしまった
  • 交通事故後に痛みやしびれ、その他身体に違和感が現れた
  • 交通事故後に痛みなどの症状は無いが、念のため診察・検査を受けたい
  • これから症状が現れないか不安である
交通事故によって引き起こされる症状の例
  • 頭痛
  • 首の痛み
  • 肩の痛み
  • 腰痛
  • 手や腕のしびれや麻痺
  • 手足に力が入りづらい、入らない
  • めまい・吐き気
交通事故治療についてよくある質問やお困りごと
  • 交通事故治療は、どこで治療を受ければ良いか分からない
  • 交通事故に遭ってから治療を受けるまでの流れが分からない
  • 交通事故治療を受けるにあたって必要な手続きが分からない

これらのような症状、お困りごとがございましたら、
本ページをご一読の上、ご来院ください

【必読!】交通事故治療で損をしないための
重要ポイント4選

自賠責保険を利用することで窓口負担が0円になるケースがあります!

交通事故における加害者と被害者との過失割合によって異なりますが、自賠責保険を利用することで窓口負担0円(自己負担金0円)で交通事故治療を受けることができます。
(自賠責保険が適用されないケースに関しましては、この後に記載があります。)自動車を運転する全ての方が自賠責保険の加入が義務付けられており、加害者側の保険会社から支払いが行われます。
被害者の多くの場合は、自賠責保険が適用されます。

交通事故に遭ったら、警察署で必ず『交通事故証明書』をもらいましょう!

交通事故の加害者側の自賠責保険を利用して治療費や慰謝料を受け取るためには、『交通事故証明書』が必要となります。
当院にご来院される場合には、必ず警察署に行って『交通事故証明書』を取得してください。

整形外科に通院することを保険会社に伝えましょう!

交通事故が原因で引き起こされた身体の不調による通院の場合、治療費については基本的に加害者側の保険会社が支払いをします。
自賠責保険や任意保険を利用する場合には、保険会社に久が原整形外科に通院する旨を伝えてください。

※保険会社に通院についてお伝えしていない場合、治療にかかる費用が自己負担となる可能性があるのでご注意ください。

症状が無い場合でも医療機関へ早めの受診と継続した通院を!
Point1治療効果を高めるために

交通事故によって生じた身体の不調は、早期の診断と適切な治療を受けることがとても重要です。
症状のより早い改善や慢性化・後遺症を防ぐ可能性が高くなります。

Point2治療を適切に受けるために

『診断書』、『後遺障害診断書』は、医療機関である病院・クリニックの医師のみ作成・発行ができます。
ただし、『診断書』や『後遺障害診断書』を作成・発行できない場合がありますのでご注意ください。

  • 交通事故の発生から医療機関を受診するまでの時間が長いと、事故と身体に生じている不調との因果関係を証明することが難しくなることがあります。
  • 交通事故発生から、医療機関を受診するまでに時間が経過していたり、通院頻度が少ない場合などには、治療の意思が無いと判断される可能性があります。

※交通事故に遭った直後は症状が無くても、時間の経過とともに症状が現れることがありますが、上記の理由により『後遺障害診断書』が発行できない場合があります。
その場合、加害者側から後遺障害を前提とした慰謝料や損害賠償金を受け取れない可能性があります。

整形外科で交通事故治療を受けることのメリットは?

医学的根拠に基づいた診療
  • 久が原整形外科では、交通事故治療に精通した整形外科専門医が、各種検査を通じて身体の状態を詳しく調べることができ、検査結果に応じて治療をご提案させていただきます。
    可能性が低い場合でも、身体に異常がないか、検査を受けておくことが大切です。
できるだけ早い痛みの緩和
  • 局所的な痛みは、その部位が痛むだけでなく、周囲の組織が緊張して血行が悪くなり、回復を阻害してしまう可能性があります。
    また、痛みがある部位をかばうことで、身体の他の部分に負荷がかかり、症状が広がってしまう可能性があります。
  • 久が原整形外科では、痛みが強い場合には薬物療法やブロック注射等を組み合わせて、より早期に痛みを緩和するための治療を行っています。
国家資格者によるリハビリテーション

久が原整形外科のリハビリテーション科には、国家資格を持つ専門スタッフが在籍しています。
交通事故治療に精通した整形外科専門医の指導の下で、患者さんお一人お一人に合わせたリハビリテーション治療を実施します。

予約を必要としない物理療法機器を用いた治療

久が原整形外科では、首や腰の牽引器や治療用レーザー、電気治療機器など、物理療法機器が充実しており、症状に合わせて各種機器を用いた治療を受けることができます。
物理療法機器による治療は予約の必要がないため、リハビリに通う時間がなかなか確保できない方でも、ご都合に合わせて治療を受けていただけます。

後遺障害認定に必要な『後遺障害診断書』の発行が可能

久が原整形外科では、定期的な診療を行った結果、痛みやしびれなどといった症状が改善されない場合には、必要に応じて後遺障害認定のために必要な『後遺障害診断書』を作成・発行することができます。
万が一後遺症が残った場合、加害者や保険会社と慰謝料などの示談交渉をする際には、『後遺障害診断書』による等級認定の申請が必要となります。
ただし、第三者請求の手続きをされた場合は、医療機関で『後遺障害診断書』を発行することはできませんので、予めご了承ください。

交通事故治療における整形外科の特徴

整形外科では、医師がレントゲンやエコー、MRIなどを使用して診断し、医学的根拠に基づいた治療ができます。

整形外科
レントゲン
MRI
※紹介させていただきます
急性期疾患(骨折・捻挫など)
慢性期疾患(腰痛・膝痛など)
薬の処方
ブロック注射
リハビリの内容 医師の診断に基づく
専門的なリハビリ+電気治療(物理療法)
後遺症診断書

交通事故発生から治療までの流れ

Step1警察への届出

交通事故に遭った場合は、必ず警察署へ行き、被害届を提出してください。
自賠責保険を利用するために必要な『交通事故証明書』を交付してもらいましょう。

Step2交通事故加害者と保険会社の連絡先を取得し、保険会社に連絡

自賠責保険を利用する場合、基本的には支払いは加害者側の保険会社が行います。
交通事故に遭った場合、加害者と保険会社の連絡先を取得し、保険会社に久が原整形外科に通院する旨をお伝えください。

Step3当院にご来院

当院にご来院いただいた際には、まずはじめに受付に交通事故の治療である旨をお伝えください。

Step4交通事故の治療に精通した院長による診断

身体の不調に加えて、事故の衝撃の大きさなどを把握するために、事故の状況についてもお伺いします。
必要な検査を実施し、交通事故の治療に精通した院長が診断を行います。
治療の手段についても分かりやすくご説明し、患者さんとお話しながら治療の方針を決めていきます。
また、MRIやCTなどの精密検査が必要だと判断した場合、他の医療機関で検査を受けていただくこともございます。
その際には、当院よりご紹介させていただきます。

Step5リハビリテーションによる治療

症状の早期緩和に向けて、医師の診断の下、国家資格者によるマンツーマンのリハビリテーションを実施します。
また、必要に応じて薬物療法や物理療法などを併用することもあります。
後遺症を残さないためにも、完治するまで継続的に通院することをおすすめします。

交通事故治療についてよくある質問

交通事故治療の治療期間はどれくらいですか?

患者さんによって症状の重さが異なり一概には言えませんが、むち打ち症状に関しては、治療期間として3か月~6か月程度の方が多いです。
また、後遺症がある場合は、6ヵ月~1年ほどかかることもあります。
早期に回復するためには、交通事故に遭った後にできる限り早く医療機関を受診し、継続した治療を受けることが大切です。

通院することで、どのような補償を得ることができますか?

交通事故治療においては、被害者救済のために保険による補償が用意されています。
※ご加入の保険によって補償内容が異なりますので、詳しくは保険会社にご確認ください。

通院によって得られる補償の例

  • 治療費:交通事故の治療にかかる費用
  • 慰謝料:通院日数や期間に応じて支払われます
  • 交通費:通院の際にかかる交通費
  • 休業損害:交通事故が原因で仕事ができないことによる損害補償
診断機器
デジタルX線装置
超音波診断装置
血液脈波検査装置
骨密度測定装置
腰椎牽引器
リハビリテーション関連機器
自動間欠牽引装置
干渉電流型低周波治療器